ビットコインほか海外在住者が一時帰国時に利用したい仮想通貨と電子マネーまとめ

By Shigeki Mori Last updated Jan 20, 2024 2,317

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昨今、ビットコインのニュースが巷を席巻しているのは多くの人がご存知のことだろう。
それもそのはず、ビットコインの価格はわずか1年で10倍以上に膨れ上がり、今も乱高下を繰り返している。
投資としてはかなりリスキーと言われるビットコインだが、億単位で利益を上げた人が存在するのも事実。

これほどまでにビットコインが注目を集めるようになったのには、日本政府が2017年6月に閣議決定した「未来投資戦略 2017 －Society 5.0の実現に向けた改革－」というプランが大きく関係しているようだ。

世界のキャッシュレス決済の潮流にかなり遅れをとっている日本。
以下は某テレビ番組で紹介された世界のキャッシュレス比率だが、日本はわずか18％。
このご時世で未だに80％以上が現金主義というのは驚きだ。
※オーストラリアは約50％程度。

今のままでは、2020年の東京オリンピックで外国人旅行客が支払いで戸惑うことになるとして、決済のキャッシュレス化がようやく推し進められることになった。
日本政府は2027年6月までにキャッシュレス決済比率を4割までに押し上げる予定だ。

こうしたことから、仮想通貨や電子マネーの注目度がここに来て赤丸急上昇してきたというわけだ。

海外在住者の人も日本のキャッシュレス決済の遅れに、いろいろと面倒な思いをしている人も多いことだろう。また、ビットコインなどの仮想通貨は送金手数料が低いということから、仮想通貨を持っておくことは今後有益とも言える。

そこで今回は、そんな来るべきキャッシュレス時代に向けて、海外在住者が日本に一時帰国した際に持っておくと便利そうな仮想通貨や電子マネーについて紹介する。

仮想通貨とは？

仮想通貨とは、一言でいえばインターネット上に存在する、国の法定通貨にとらわれない世界共通のお金ということだ。もともとは世界共通のお金として為替の面倒などを排除した利便性を求めた通貨だったが、現金化が可能となっているため、投資目的で利用されることが多くなってしまった。現在では1000種類以上が存在するという。
※各仮想通貨の仮想通貨格付けは、米独立系格付け機関のワイスレーティングは2018年1月24日現在のもの

ビットコイン

★仮想通貨格付け：C+

今や仮想通貨の代名詞ともなった「ビットコイン」は2009年にオーストラリアで誕生した。今では仮想通貨（暗号通貨、デジタル通貨とも呼呼ばれる）の代表とも言うべき存在ですが、2017年に入るまではあまり注目されていませんでした。しかし、現在ではスマホとネットがあれば気軽に使える通貨として認知を広げている。ビックカメラやH.I.Sの一部店舗のほか、大手から個人商店まで多くの店舗で決済が可能となった。

イーサリアム

★仮想通貨格付け：B

仮想通貨といってもビットコインの特長とは大きく異る。ビットコインが決済システムとして特長がメインであるのに対し、イーサリアムはもともとアプリケーションを作成するためのプラットフォームとして、誕生している点だ。ただし、イーサリアムはアプリケーションを稼働させるために利用するETH（イーサ）という通貨単位を持っており、これが投資対象となっている。現在ではビットコインに次ぐ時価総額を誇るまでに成長した。

リップル

★仮想通貨格付け：C

リップルはビットコインと同様の仮想通貨。分散型台帳技術を利用した即時グロス決済システム、外国為替・送金が可能という点が特長で、2018年より三菱東京UFJ銀行が取扱を行なうと発表し、一時人気が高まったが、同行が独自の仮想通貨「MUFGコイン」および取引所を2018年度中に開発するとの発表も行われたことで、人気はやや消沈気味か。ただし、時価総額は仮想通貨で第3位と健闘中。

ライトコイン

★仮想通貨格付け：C

ビットコインのライバルとして注目を浴びている仮想通貨がこのライトコイン。オープンソースであるビットコインを基に作られているが、最大の特徴は何と言っても、ビットコインの4分の1の速さ、約2分半で送金が完了する点。取引承認時間の短縮はトレーダーにとっては命綱とも言えるだけに、ビットコインとともに注目を集めており、価格も高騰している。

ネム

★仮想通貨格付け：C+

ブロックチェーンという最先端技術が採用された仮想通貨で、主に決済や送金に利用されている。通貨名はXEM（ゼム）。しかし、2018年1月26日、仮想通貨取引所大手であるコインチェックから約580億円相当のNEMが流出したことで、仮想通貨全体の価格下げにつながったとされている。

このように、仮想通貨の取扱には、メリットとデメリットの振り幅も大きいようだ。ただし、FXや株式などと違い、少額からでもスタートできるほか、送金の自由度が高いなどメリットの大きさが魅力だ。
また、コミュニケーションアプリのLINEが2018年1月31日、仮想通貨事業をはじめとする金融事業関連の新会社「LINE Financial」を設立した。
このように仮想通貨が普及することで、為替や送金手数料などの問題はよりフラットになる。
例えば、日本のFXや株式はほとんどが日本国内在住者に限られている中、海外在住者でも日本の仮想通貨取引所に気軽に申し込みができる。

そんな海外在住者でも申し込める、日本最大手の仮想通貨取引所が、「bitFlyer」だ。

下の広告から、海外在住者でも簡単にアカウント（無料）を作成することができるので、気になる人は覗いてみよう。
※日本の銀行口座が必要となります。

また、日本からだとこの取引所が穴場といえる。

電子マネーとは？

電子マネーとは現金の代わりにスマートフォンや各種カードにチャージなどして使うお金のこと。仮想通貨と違うのは、電子マネーはクレジットカード会社のように管理者がいるという点と価格が変動しないという点が大きな特徴だろう。

楽天Edy

楽天Edyは楽天カードやスマートフォンにアプリをダウンロードして使う電子マネー。
2017年には累計1億枚を突破する日本最大の電子マネーとなっている。
加盟店数は現時点で2位だが、日本全国のコンビニエンスストア、ドラッグストア、ファストフード店で利用が可能というのがうれしい。
また、Edy機能付きの楽天カードを持っていれば海外の主要観光地で使えるところも多い。

URL: https://edy.rakuten.co.jp/

WAON

イオングループが発行するICカード型前払い式電子マネー「WAON（ワオン）」。写真のような単独のICカードだけでなく、主要クレジットカードやJALなどの他社と連携したカードがあり発行数は約6700万枚。

URL： https://www.waon.net

Suica

JR東日本が発行するIC乗車券＋電子マネーの「Suica（スイカ）」は、電子マネーとしては一番知名度が高いだろう。同様にJR西日本が発行するICOCA（イコカ）など、乗車券と電子マネーの機能が一体化したものは多く発行されている。Apple Payでも使えるSuicaは海外発行のクレジットカードもリージョンを変更すれば使用できるので、海外在住者にとっても使い勝手が良い。